福岡に本社を置くデジタルインフラ企業「TRIPLE-1」が、全固体電池を2025年中に量産すると発表した。

世界中の大手自動車メーカーや新興EV企業、電池企業が開発競争でしのぎを削っている中で、福岡の一般には無名の企業がいち早く実現できたのはなぜなのか？ その経緯を聞いた。

◆全固体電池がEVの未来を変える

現在EVやスマホに使用されているリチウムイオン電池は、液体電解質を使用している。それ以前の電池と比べるとエネルギー密度が高く、充放電効率が良い、サイクル寿命が長いといった利点がある。しかし、発火・爆発のリスクがあり、高温度や低温度の性能劣化や充電速度に制限がある、といった問題を長く抱えてきた。

それに対して全固体電池は、その名の通り固体電解質を使用する。不燃性の固体を使うことで発火・爆発のリスクが大幅に低下し、リチウムイオン電池より高いエネルギー密度と高速な充電が可能になる。膨大な電力を使用するEVが世界的に普及するための鍵となる技術として、世界中の大手自動車メーカーや電池メーカーが開発を行ってきた。

日本では、日本ではトヨタ自動車と出光興産が共同で、2027年から2028年ごろの全固体電池量産化を発表している。日産自動車も2028年までに全固体電池を搭載したEVを量産するとしている。

それに対して、一般には名の知られていないTRIPLE-1という企業が、2025年には全固体電池の量産を行えると発表した。

TRIPLE-1は、ビットコインマイニングやAI向けの高性能ASICの設計・開発や、ローカル5G、再生エネルギーの余剰電力を使った「分散型データセンター」など、先進的なデジタル関連事業を手がけてきたユニークな企業だ。

同社によれば、一般的なリチウムイオン電池が150Wh/kg～250Wh/kgであるのに対し、今回の全固体電池は280Wh/kgという高いエネルギー密度を実現している。EVだけでなく小型化や軽量化が求められる電子機器や航空宇宙産業にも最適だという。

にわかには信じがたいが、今回の発表は信頼できる第三者機関の試験と認証を経た上で行われている。ドイツを拠点とする世界的に有名な第三者検査・認証機関TÜV Rheinland（テュフ ラインランド）による試験と認証で、その認証資料も一部報道機関に開示された。

この成果を実現した背景と、今回の全固体電池の特徴についてTRIPLE-1の大島麿礼副社長に聞いた。

◆半導体企業が全固体電池を開発した理由

—-：マイニング用ASICの企業が全固体電池を世界でもいち早く開発したというのは、簡単には信じられないことです。なぜ、そんなことが可能になったのか、経緯を教えてください。

大島：海外の上場企業からメイドインジャパンでマイニングチップを作ってほしいと依頼されたことがきっかけでASIC事業を始めました。当時、16ナノメートルの線幅が主流だったのに対し、我々の開発者は「より精細な最先端のプロセスならやってもいい」と言い出したので、資金調達をして開発をスタートさせました。

—-：そこからどのようにしてエネルギー問題に興味を持つようになったのでしょうか？

大島：マイニングチップの開発を通じて、エネルギー問題の重要性に気づきました。マイニングには大量の電力が必要で、日本は電気代が高いため、多くの企業が海外でマイニングファームを展開していました。そこで考えたのが、「AIの時代になったらどうするの？」ということです。日本にもデータセンターが必要になる。そのためには電力の問題を解決しなければならない。

—-：そこから電池技術の開発に着手したわけですね。具体的にはいつ頃から始めたのでしょうか？

大島：TRIPLE-1としてのバッテリー戦略で最初に世に打ち出したのは、約2年前に発表した全樹脂電池です。それとは別に、全固体電池の開発を進めてきました。世の中に出すタイミングとして、客観性が得られるまで待っていました。

◆ガソリン車の給油と同じ感覚で充電できる

—-：第三者機関の評価を受けたそうですね。その結果について教えてください。

大島：はい。TÜV Rheinland Japanに複数のセルを提供し、様々な性能評価を行っていただきました。特に注目すべき点は、広い動作温度範囲と安全性です。-40℃から+60℃という広い温度範囲で安定して動作することが確認されました。また、釘刺し試験でも発火しないという評価を受けています。

—-：従来のリチウムイオン電池と比べて、どのような利点がありますか？

大島：大きな違いの一つは、低温での性能です。従来の液体電解質を使用したリチウムイオン電池は、零下の温度になるとパフォーマンスが著しく低下し、寒冷地では実質的に使用不可能になります。そのため、バッテリーを常に温め続ける機構が必要でした。

一方、我々の全固体電池は-40℃でも問題なく動作します。これは自動車業界にとって非常に大きなインパクトがあります。寒冷地でもバッテリーを温める必要がなくなるため、エネルギーのロスを大幅に削減できます。

—-：全固体電池になると、充電速度も速くなりますか？

大島：充放電速度を表すCレートという指標があるのですが、我々の電池は19Cという非常に高い値を達成しました。これは3分間で90%以上の充電が完了することを意味します。

この充電速度は、ガソリン車の給油時間とほぼ同等です。これが実現すれば、EVの利便性が飛躍的に向上すると考えています。

—-：現在中国では、従来のリチウムイオン電池のままで1000kW級の超高速充電ステーションが登場してきました。

大島：安全性の面で大きな違いがあります。従来の液体電解質を使用したリチウムイオン電池では、高速充電時に急激な温度上昇が起こり、発火のリスクが高まります。

一方、我々の全固体電池は、1000回の高速充電・放電サイクルテストを行っても、温度上昇はわずか15度程度でした。これは全固体電池の大きな利点の一つです。

—-：すでに量産体制に入っているのですか？

大島：現在は量産できる技術確立をしたという状態で、2025年中に量産を開始する計画です。TÜV Rheinlandに対しても、何十個も作った中の一部を抜き取って渡して評価して貰いました。ベストなチャンピオンデータだけを切り出して見せているわけではないんです。

◆日本にはまだ技術者がいる。足りないのは意思決定

—-：EVだけでなく定置用蓄電池としてもニーズがあると考えられますが、どちらの市場を重視されていますか？

大島：両方の市場を視野に入れています。ただし、製品化のタイミングは異なると考えています。EVの場合、自動車メーカーの開発サイクルの関係で、製品化までに5年程度かかります。一方、定置用蓄電池はより早く市場に投入できる可能性があります。

定置用蓄電池の市場は非常に大きいですね。例えば、太陽光発電所での利用や、EVの急速充電用のバッファーとしての利用など、様々な可能性があります。特に、我々の全固体電池は低温でも性能が落ちにくいため、寒冷地での使用にも適しています。

—-：ユーザー企業としては、自動車会社やサプライヤーを想定されているのでしょうか？

大島：いろいろなパターンがありますね。自動車メーカーの中には自社で電池を開発している会社もありますが、うまくいかないケースもあります。そういった企業とパートナーシップを組む可能性もあります。ただ、我々も電池業界においては新規プレイヤーなので、作ったから買ってくれと言ってもそう簡単ではありません。

—-：国内市場だけでなく、海外市場も視野に入れているのでしょうか？

大島：むしろグローバル市場の方が反応が早いですね。国内はまだ縦割り的な構造が残っているので、少し難しい面があります。

—-：最後に、御社の今後の展望について教えてください。

大島：我々の目標は単に半導体メーカーや電池メーカーになることではありません。日本をもう1回強くしたい。アニメも強いかもしれないけど、やっぱり「ものづくり」でしょう。そして今の日本は専業メーカーが多い。半導体屋なら半導体だけを作っている。そうじゃなくて、必要とされるソリューションに対して、半導体もやるし電池もやる。日本にはまだかろうじて（優秀な）技術者が残っています。足りないのはリーダーシップと意思決定です。技術者達がワクワクする戦略や意思決定をして、挑戦していく姿勢を若い世代に伝えていきたいなと思っています。

◆TRIPLE-1 全固体電池の概要

TÜV Rheinland Japanによる詳細な評価結果によると、TRIPLE-1社が提供した4種類のセル（7.0Ah、17.0Ah、50Ah、250Ah）は、従来のリチウムイオン電池を大きく上回る性能を示した。

特筆すべき点は以下の通りだ。

エネルギー密度：17.0Ahセルで286Wh/kgという高い値を達成。これは、1回の充電で約1,000kmの走行が可能になることを意味し、東京・大阪間（約550km）の往復も十分にカバーできる距離となる。

動作温度範囲：-40℃から+60℃という極めて広い温度範囲で安定して動作することが確認された。特に-40℃という低温でも正常に放電できる点は、従来のリチウムイオン電池では実現が難しかった性能である。

充電速度：50Ahセルで19Cという高い充放電レートを達成。これは3分以内で90%以上の充電が完了することを意味する。

安全性：内部抵抗が0.28mΩと非常に低い値を示し、充放電中の発熱が抑えられる。また、釘刺し試験でも発火は確認されなかった。

サイクル寿命：4,811回の充放電サイクル後も、初期容量の80%を維持。これは、毎日1回充放電を行っても13年以上使用できることを意味する。

エネルギー効率：97.1%という高い効率を達成。充電したエネルギーをほぼ無駄なく使用できる。

2025年からの量産が実現すれば、EVに関する現在の状況も変わっていくだろう