入力2023.05.26. 午前 8:51

キム・ドヒョン記者

- 9年ぶりに登極...最新製品比率最大化
- サムスン電子-SKハイニクス、平均以上の不振

[デジタルデイリー・キム・ドヒョン記者] Dラム市場が前方需要の縮小で低迷する中、メーカー間の打撃レベルに差が現れた。業界をリードしていた国内企業が比較的損失が大きい状況だ。

26日、市場調査会社のトレンドフォースによると、2023年第1四半期の全世界DRAM売上高は96億6300万ドル（約12兆8500億ウォン）で前期比21.2%減少した。

トレンドフォースは「3四半期連続で収益が減少した。継続的な供給過剰で価格下落が続いた」とし、「第2四半期の場合、出荷量増加が行われるだろうが、価格引き上げが制限され、主要企業は赤字を避けるのは難しいだろう」と説明した。

企業別に見ると、1位のサムスン電子は売上高41億7000万ドルで前期比24.7%減少した。 同期のシェアは45.2%から43.2%に低下した。新規発売機器関連の出荷量が減り、平均販売単価(ASP)が低下したことが足を引っ張ったとみられる。

[写真=トレンドフォース]

2位には変化があった。米国のマイクロンがシェア28.2%(前期23.1%)でSKハイニックスを上回った。マイクロンも第1四半期の売上高は27億2200万ドルで前期比3.8%減少したが、比較的好調だったからだ。

SKハイニクスは第1四半期の売上高23億1200万ドルで前期比31.7%減少し、DRAMトップ6の中で最も大きな落ち込みを見せた。シェアは23.9%で、昨年第4四半期より3.7%ポイント後退した。

両社の明暗を分けたのは出荷量とASPと分析される。まず、マイクロンは不況の中でも出荷量が増加したと推定される。世界1位である車載用DRAMの需要が悪くない影響と分析される。

ASPの面では、先端製品の比率が高かった部分がポジティブだった。マイクロンは2021年に世界初の第4世代10ナノ級(1a)DRAMの量産に突入した。

また、マイクロンはサムスン電子やSKハイニクスとは異なり、当該ノードで極紫外線(EUV)プロセスを導入せず、これは1a Dラム生産量を大幅に増やすきっかけとなった。業界によると、第1四半期のミクロンの1a Dラム比率は50%を上回った。参考までに、サムスン電子とSKハイニクスはそれぞれ10%と20%前後と推定される。

マイクロンは昨年、5世代10ナノ級(1b)モバイルDRAMを最も早く量産したと発表した。サムスン電子が第2四半期に入って同世代サーバー用DRAMの量産に突入したため、第1四半期まではマイクロンが事実上唯一だった。

1b級製品を多く生産したわけではないが、第1四半期のモバイル部門の売上高上昇にプラス要因になると観測される。マイクロンは実際に第2四半期(2022年12月～2023年の2年間)の業績で唯一モバイル事業だけが成長した。前期比44%上昇したほどだ。この点も2位に浮上するのに大きく貢献したとみられる。

一方、SKハイニクスは出荷量とASPともに15%縮小したことが分かった。SKハイニックスは中国無錫工場火災の影響で出荷量が減少した2013年第4四半期以降、初めて2位の座を奪われた。2014年第1四半期から「確実な2位」を守ってきた9年ぶりだ。

一方、DRAMビッグ3は並んで赤字転換した状態だ。マイクロン、SKハイニクスに続き、サムスン電子まで減産に加わった背景だ。業界では第3四半期から関連効果が本格化するとみている。この時期に情報技術(IT)機器やサーバーの注文が再開されれば、需要と供給の不均衡が一定部分解消される見通しだ。