好感度で選んでるから失敗続きなんじゃあるまいか、、ｗ

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李在明（イ・ジェミョン）候補、尹錫悦（ユン・ソクヨル）候補、沈相ジョン（シム・サンジョン）候補、安哲秀（アン・チョルス）候補（左から）

第２０代大統領選挙に出馬する与野党候補が事実上そろった中、大統領選候補に対する非好感度がさらに高まり、有権者の悩みも深まっている。原因は複合的だ。まず大庄洞（デジャンドン）開発不正や告発教唆など与野党を問わず候補をめぐる各種疑惑と批判が相次ぎ、政治的な不信感が強まっている。また、候補の激しい発言が有権者に不快感を抱かせている。政界では大統領候補に対する非好感度が好感度をはるかに上回る現象が続く場合、大統領選後も後遺症が避けられないという憂慮の声が出ている。

実際、最近実施された各種世論調査で、主要候補の非好感度は５０％を超えていることが分かった。ネクストリサーチが６、７日に調査した結果によると、「好感を持てない」という回答は李在明（イ・ジェミョン）共に民主党候補が６０．４％、尹錫悦（ユン・ソクヨル）国民の力候補が５４．６％だった。一方「好感を持てる」という回答はそれぞれ３７．９％、４３．０％だった。

韓国リサーチの調査結果も大きく変わらない。５日に国民の力の党内選挙結果が発表された直後から７日まで実施した調査で、李候補は５９．５％、尹候補は５６．１％の非好感度となった。両候補の好感度（３６．８％、４０．１％）より１６－２２．７ポイント高い数値だ。

◆ＳＮＳのコメントで逆風も

注目されるのは２０・３０代の非好感度だ。ネクストリサーチと韓国リサーチの世論調査でも、李候補と尹候補ともに２０代の非好感イメージが７０％台で最も高かった。続いて李候補は３０代と６０代以上で、尹候補は３０代と４０代で、５０－６０％の非好感度となった。半面、好感イメージは両候補ともに２０代（２０％台）で最も低かった。最近は「青年層＝進歩性向」という従来の公式が瓦解している中、与野党大統領候補に対する２０代のｖｅｔｏ（拒否）性向が過去最高になっている。

大統領候補の非好感度はすでに党内選挙から急速に高まっていた。韓国ギャラップが先月第３週に実施した調査で、李候補は６０％、尹候補は６２％の非好感度だった。３月第２週の韓国ギャラップの同じ調査（李候補４３％、尹候補４７％）と比較すると、７カ月余りで１５－１７ポイントも非好感度が高まったということだ。特に３月の調査では両候補ともに好感度と非好感度が同じ水準だったが、先月の調査では両候補とも非好感度が６０％台に高まり、３０％前後の好感度の倍に高まった。

このように大統領候補に対する非好感度が圧倒的に高い状況は、過去の大統領選では見られなかった現象だ。ＢＢＫ株価不正事件をめぐる論争の中で行われた２００７年の大統領選挙の場合、選挙１カ月前に実施されたコリアリサーチセンター（ＫＲＣ）調査で李明博（イ・ミョンバク）ハンナラ党候補の非好感度は３２．８％と、好感度（６６．３％）の半分にすぎなかった。また李会昌（イ・フェチャン）元ハンナラ党総裁の非好感度（５０．５％）は好感度（４８．１％）とほぼ同じ水準だった。

与野党候補が激しく競争した２０１２年の大統領選も変わらない。大統領選１週間前に韓国リサーチが実施した好感・非好感度調査で、朴槿恵（パク・クネ）セヌリ党候補は４９．８％－３２．１％、文在寅（ムン・ジェイン）民主統合党候補は５９．６％－１７．２％と、好感度が非好感度を大きく上回った。

弾劾政局と共に迎えた２０１７年の大統領選（５月９日）当時、韓国ギャラップの４月第３週の好感・非好感調査で文在寅候補は５３％－４０％、安哲秀（アン・チョルス）候補は５２％－４１％、沈相ジョン（シム・サンジョン）候補は４８％－４３％と、洪準杓（ホン・ジュンピョ）候補を除いてすべて好感度が非好感度を上回った。「今回は過去にない非好感大統領選」という声が出る理由だ。

これについて専門家の間では「韓国政治の二極化による避けられない結果」という分析が少なくない。地域と左右の葛藤に加え、陣営対決様相が深刻になり、支持層の結集を狙った過激な言動が候補の非好感イメージを牽引しているという指摘だ。京畿大のパク・サンチョル教授は「大統領選ごとに陣営対立はあったが、特に今回の大統領選は陣営対立がピークになっている」とし「有権者が候補の政策と政治哲学に共感して候補を支持するのではなく『特定の候補だけは絶対にいけない』という判断で支持候補を選ぶため、候補もこうした雰囲気に巻き込まれるしかない状況」と診断した。

政治コンサルティンググループ「ミン」のパク・ソンミン代表は「朴槿恵前大統領が拘束され、魯会燦（ノ・フェチャン）元議員が自ら命を絶ち、保守・進歩陣営ともに感情的に深く傷ついている状況」とし「支持層をなだめて結集するために候補らの発言と行動も激しくなる雰囲気」と説明した。こうした政治地形の中で候補らが「サイダー（痛快）」キャラクターを獲得しようとして副作用が続出し、その中で「強いイメージ」を固守すればいくらでも支持層を維持できるだろうという誤った判断が各候補の失言につながっているという指摘だ。

仁川大のイ・ジュンハン教授は「候補がサイダー発言で支持層の関心を引こうとするため、政策やビジョンの提示よりイメージだけで勝負しようという傾向が強まっている」と分析した。パク・サンチョル教授も「辛い物を食べればさらに刺激的な味を求めるように、候補も世間の注目を集めることができる発言に執着する姿」とし「しかしこうした形態は中道層にはむしろマイナス効果を与える」と指摘した。

相次ぐスキャンダルで候補が有権者の信頼を失った点も非好感度上昇の主な原因に挙げられる。議題と戦略グループ「ザモア」のユン・テゴン政治分析室長は「国民に向けて正義・民主主義・公正を強調した候補がネロナムブル（自分がすればロマンス、他人がすれば不倫）式のスキャンダルに包まれ、有権者たちも背を向け始めた」とし「誰が大統領になってもこうしたな疑惑がレッテルのように貼られ、国民的な不信感を高める可能性がある」と懸念した。エムブレーンパブリックが９日に実施した世論調査でも、回答者の５９％が「大統領候補本人の不正または道徳性問題」を最も大きな問題点に選んだ。

◆トランプ以降、暴言も政治戦略とみる傾向も

特に２０・３０代の青年層の場合、巨大両党の大統領候補に政治的な代案を見いだせずにいる姿が目立つ。韓国ギャラップの２－４日の調査でも２０代の「意見留保」という回答が４１％にのぼり、李候補または尹候補を支持するという回答は２３％にすぎなかった。大学生のキム・ヒヨンさん（２５）は「候補が『青年世代の苦痛に共感する』と言いながら競って求愛しているが、候補らはいつもスーツ姿の５０・６０代の側近に囲まれている」とし「表面上では青年のためだというが誠意が全く感じられない」と批判した。

今回の大統領選は「ＳＮＳ大統領選」で呼ばれるほど候補がフェイスブックなどＳＮＳを積極的に活用しているが、それによる副作用も非好感度を高める要因になっている。

会社員のチョんさん（３５）は「アルゴリズムの特性上、ＳＮＳでは嫌いな政治家の掲示物もやむを得ず接することになる」とし「新型コロナのため非対面の選挙運動が増え、各党のＳＮＳ活用頻度が急激に高まったが、掲載されるコメントを見れば政治に関心がある私も疲れることが少なくない」と吐露した。ユン・テゴン室長は「今では大統領候補にＳＮＳは選択でなく必須になったが、精製されていない発言が出て、むしろ候補のイメージを失墜させるマイナス効果ばかり出している」と指摘した。

トランプ前米大統領が「暴言のアイコン」という非難にもかかわらず大統領選で勝利した事例が影響を及ぼしたという分析もある。２０１６年米国大統領選を２カ月後に控えてワシントンポストとＡＢＣ放送が実施した調査で、トランプ候補は６０％、クリントン候補は５９％の非好感度だった。半面、好感度はそれぞれ３７％と３８％にとどまった。当時、トランプ候補は暴言のほかセックススキャンダルもあり、クリントン候補もメールスキャンダルに苦しんでいた。

イ・ジュンハン教授は「非好感度の上昇に背を向け、言いたいことを言って選挙で勝利したトランプ前大統領の事例があって以降、『意図的』に有権者の非好感を買うことも一つの政治戦略と見る傾向がある」と診断した。

一部では、レースが本格化すれば候補の非好感度がやや低下するという見方もある。パク・ソンミン代表は「党内選挙は激しくなるしかない構造だったが、大統領選の軌道に本格的に入れば中道層を引き込むためにトーンダウンするしかないだろう」という見方を示した。パク・サンチョル教授も「大統領選が近づくにつれて今のような泥仕合ではなく政策アジェンダ競争に流れが変わり、非好感度を高める発言や行動も減っていくはず」と予想した。